人材開発の新しいアプローチ
少子高齢化による労働人口の減少が進み、労働市場における安定的な人材確保が困難になる中、企業や組織の競争力を維持する手段として、人材開発のあり方が見直されています。また、働き方の多様化や人材の流動化が進むことで、従業員のロイヤルティ向上が重要な指標とされるようになり、流出を防ぐための施策として、継続的な学習機会の提供が求められるようになりました。その一方で、市場ニーズの多様化・複雑化、変化のスピードの高速化により、製品やサービスのライフサイクルが短期化しており、従来の研修やEラーニング、マニュアルだけでは、期待した成果を得ることが難しくなり、投資対効果が見合わなくなってきています。
このような背景の中、短時間で学習できる教材をクラウド上でライブラリ化し、モバイル デバイスから空き時間に手軽に利用することで学習の継続と知識の共有を促進する「マイクロラーニング」と呼ばれる人材開発の手法が注目されており、多くの企業や組織で導入が進んでいます。
JTPは、このマイクロラーニングの導入から運用において、コンサルテーション、戦略策定、コンテンツ企画、プラットフォームの選定、さらに、オフラインの研修と組み合わせた包括的なコース設計など、教育分野における豊富な実績を活かした幅広いサービスを提供しています。
マイクロラーニングとは
マイクロラーニングとは、3分〜5分程度で学べる細分化された短時間の学習コンテンツを通して学び、学習効果を最大化する人材開発の手法です。PCだけでなく、スマートフォンやタブレットなどのモバイル デバイスから、学習者が自身のスキマ時間を使って、いつでも、どこからでも、集中力が持続する範囲内で効率的に学び、かつ、繰り返し同じ内容を学ぶことで学習の定着を促進できます。
育成とリテンションの重要性
2020年以降、世界の労働人口の構成は大きく変わり、ビジネスの大部分を担うのは、ミレニアル世代(1981年〜1996年生まれ)とデジタル・ネイティブ世代(1990年代後半〜2010年に生まれ)となります。これらの世代の企業や組織に対するロイヤルティは、「学習・成長機会」と言われています。また、減少する労働人口を補完するためには、シニア層の取り込みが避けられないとも言われており、この世代に対する再教育が必要になります。そのため、今後、企業や組織は、新しい世代とシニア層の両方を取り込むことができる新しいキャリアモデルの形成と人材開発の仕組み化に取り組まなければなりません。
人材開発における課題
既存の教育コンテンツが形骸化している
研修、eラーニング、マニュアルなど既存の仕組みに、多くの内容を詰め込みすぎており、そもそも知識の習得に至っていない。覚えることが多くなる一方で、予習・復習・アウトプットと連動した実践的で包括的な設計になっていない。
効果測定ができていない
研修やeラーニングによる教育機会を提供しているが、一方通行となっていて、内容が習得できているかどうか、eラーニングについては、そもそも、コンテンツとして利用されているかどうかを把握できていない。
投資規模が大きくなってしまう
新たなコンテンツを準備するために、企画、講師選定、教材作成、社内告知、報告書作成など、様々な工程が必要となり、投資規模が大きなってしまい、費用対効果の観点から、厳しくチェックされ、実現ができないことが多い。
サービスの多様化による学習項目の増加
製品やサービスの多様化や変化のスピードの速まりにより、紙ベースので運用されているマニュアルや、更新に専門知識や追加費用が必要なeラーニングプラットフォームを利用では、追いつくことができない。
「学び」が組織文化として定着していない
業務上の様々な知見やノウハウが、暗黙知として個人の中で完結しており、離職として失われている。さらに、これらの知識の共有や習得が仕組み化されておらず、組織内で、誰でも平等に学ぶことができない。
マイクロラーニングによる、新しい人材開発
主な機能
- コンテンツ作成
ミニコース、動画、会議、文章、アンケート、質問、討論、写真画像、出席確認、試験、ミニゲーム、課題 - コミュニケーション
フォローアップ、フィードバック、チャット - 管理機能
個人別の閲覧・学習状況やコメントのデータ管理、権限設定
マイクロラーニングでできること
多様なテンプレートによるコンテンツ制作
動画、アンケート、質問、試験、会議、チャット、ディスカッションなどのテンプレートを活用することで、多様な学習コンテンツを誰でもすぐに制作することができます。
コンテンツの利用を管理者およびユーザー視点で可視化
学習コンテンツの利用や学習進捗を、管理者およびユーザー両方の視点で可視化することで、学習意欲を促進することができます。
コスト削減と投資対効果の最大化
コンテンツ制作の内製化や、オフライン研修との組み合わせによる研修日程短縮により大幅なコスト削減ができます。また、フォローアップによる学習効果を高めます。
タイムリーな情報提供
学習コンテンツの制作も、場所や時間、デバイスを選ばず、権限のあるユーザーなら誰でもすぐに発信することができ、タイムリーな学習コンテンツの提供が可能になります。
組織文化の改善とロイヤルティ向上
学習機会が増えることで、共に学び合う組織文化が醸成され、従業員のロイヤルティが向上。人材開発だけでなく、リテンション施策としての効果も期待できます。
ユースケース
JTPの強み
社内研修支援に関する包括的なソリューションの提供
研修の企画からコンサルティング、教材制作や教材制作ガイドライン・フローの策定、講師育成や講師派遣など、社内研修支援に関する包括的なソリューションを提供しています。
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アセスメントツールの提供
個人のビジネス/ヒューマンスキルの可視化、ITスキルの可視化など、様々なアセスメントツールを提供しており、これらツールと組み合わせた包括的な研修サービスを提供しています。
システム インテグレーション
ITインフラストラクチャの分野において豊富な実績があり、お客様の既存システムとの連携や、既存のデータの活用など、人材育成においても、新しいITプラットフォームの活用を支援します。