デジタルビジネスの進展によりアプリケーションの重要性が高まっています。アプリケーションはすでにビジネスや顧客体験とダイレクトに結びついており、そのパフォーマンス低下が組織の収益やブランドに及ぼす影響は小さくありません。そのため、迅速な障害対応や継続的なアップデートを通して、サービスの安定的な提供や快適なレスポンスの維持、さらなる顧客体験の向上に取り組まなければなりません。
しかし、現在の分散化が進んだ複雑なシステム構成やアーキテクチャにおいては、問題の原因の特定が難しく、アプリケーションの監視と運用が大きなテーマとなっています。この分野に特化したAPM(Application Performance Management)製品が提供されてはいますが、コストや担当者の確保など費用対効果やリソースの観点から導入が難しい場合があります。
JTPは、APM製品の導入と監視・運用のオペレーションをまとめてサポートする「アプリケーション監視・運用サービス」を提供しています。アプリケーションの日々の監視と運用をJTPにお任せいただくことで、お客様はアプリケーションの価値そのものを高めるコアな業務にリソースを集中できます。
アプリケーションのパフォーマンスの影響をダイレクトに受けるデジタルビジネス。顧客向け、社内向け、どちらであっても素早いレスポンスや高い可用性が求められています。アプリケーションの応答時間が短く使いやすいこと、使いたい時にいつでも使えることが、ユーザの満足度向上、さらには、収益にも影響を与えることがあります。
その一方で、システム全体は、オンプレミスからIaaS、PaaS、SaaSなど、クラウドサービスとの連携によって構成されているため、ボトルネックや問題の原因特定が難しくなっています。さらに、クラウドネイティブの普及によって、マイクロサービス・アーキテクチャを採用したアプリケーションも増え、迅速なリリースサイクルにより、全体の依存関係を把握しにくくなっています。
そのため、従来のようなシステムコンポーネントごとの監視だけでは、問題の原因特定ができなくなりました。これからはシステム全体の依存関係を適切に把握しつつ、アプリケーションによって生成されたトランザクションを追跡し、問題を迅速に特定できる監視と運用が必要です。
アプリケーションを構成するシステムやテクノロジーが複雑になっており、問題発生時の原因特定に時間を要するケースが増えた。
画面のレスポンスやエンドユーザの体感速度など、従来のアプリケーション監視のアプローチだけでは問題が特定できないケースが多くなった。
アプリケーションの監視・運用のために充てられる人的リソースが不足しており、十分な監視、問題発生時の迅速な対応ができていない。
専用の監視製品を導入して高度な監視と運用を実現したいが、社内ですぐに使いこなせるか分からないのが不安。
自社製品やソリューションのSaaS化により、サブスクリプション型サービスへのビジネスモデルの転換を進めるソフトウェア開発事業者(ISV)、スタートアップ、クラウド・ソリューション・プロバイダー(CSP)のお客様が、よりコアな製品開発や顧客向けの改善のための施策にフォーカスいただけるよう、アプリケーションの日々の監視と運用をお手伝いします。特にエンドユーザの満足度につながるアプリケーションの品質維持を基本として、問題を詳細に可視化し、問題の検知と原因の特定、そして解決までのリードタイムを短縮。エンドユーザの満足度向上とお客様社内の開発チームの生産性向上に貢献します。
マイクロサービスアーキテクチャによりDevOpsを推進しているお客様の、アプリケーションの監視・運用をサポートします。DevOpsを採用することでアプリケーションのリリース・サイクルを短縮化できますが、関連するコンポーネントは増え続け、個々の依存関係が複雑化。問題発生時の原因特定に時間が割かれてしまうことで、結果、新規開発をストップせざるを得ないことがあります。このように複雑化するアプリケーションの稼働環境全体の管理を基本として、お客様にはDevOps推進にフォーカスいただけるよう日々の監視と運用をお手伝いします。
複数のパブリッククラウド環境に多数の顧客向けシステムを展開し運用監視を行っているSIerのお客様の業務効率化や付加価値向上のお手伝いをします。クラウドサービスごとに異なる運用監視ツールを統合し、アプリケーションからインフラまで各種パブリッククラウドを横断する包括的な監視を実現。日々の運用監視業務を省力化するだけでなく、フロンエンドの可視化により、エンドユーザの体験含めたサービス品質の向上もサポートします。さらに、今までシステムごと、クラウドサービスごとに個別に蓄積されていたナレッジの共有化が進むことで、社内エンジニアのテクノロジー理解やスキル向上、チームとしての一体感の醸成が進み、顧客向けのさらなる付加価値の提供に向けた取り組みを推進できるようになります。